経済同友会は日本の国力を高めるためには、自ら新しい価値をつくり出すことのできる人材の育成が必要で、抜本的な教育改革を行うべきだと提言しました。
経済同友会で教育改革委員会の委員長を務める遠藤信博氏（NEC特別顧問）は日本の国力を高めるためにはEX＝教育トランスフォーメーションを行い、均一性を重視した「教える教育」から、個人の主体性を尊重し多様性を「育てる教育」に変えるべきだという提言を発表しました。
遠藤委員長は「イノベーションを起こそうとすると多様性が必要」だとして、Fun＝興味を持つ、Will＝もう少し知りたいという意思が働く、Effort＝主体的に学ぶ努力をするを前提に、自分で課題を設定してそれを探究する思考型の教育が必要だと訴えました。
そうした改革を進めるために大学入試や企業の採用基準も、学歴重視から、個の能力を測るシステムの導入を検討すべきだとしています。
さらに、社会人や地方在住者なども情報通信技術を使って大学の講義を受けられるようにし、いつでもどこでもだれでも学べる環境を整備すべきだとしています。